トヨタのAreneとOTA技術について

Areneの概要と主な特徴

Arene（アレーン）は、トヨタの次世代車載OSであり、クルマのソフトウェアを常に最新に保つことができます

Areneは、ハードとソフトを分離し、現在のすり合わせ開発を見直すことで、ソフトウェア開発をより生産的にし、品質も向上し、開発のリードタイムも短くすることができます

Areneの特徴

1. モジュール化: Areneはモジュール化されており、開発者は個別のコンポーネントやサービスを独立して開発し、車両のシステムに統合することができます。これにより、ソフトウェアのアップデートや新機能の追加が容易になります。
2. オープン性: Areneは一部がオープンソースであり、外部の開発者や企業がプラットフォーム上で独自のアプリケーションやサービスを開発することを可能にしています。
3. セキュリティ: 車載システムのセキュリティは非常に重要であり、Areneはサイバーセキュリティのリスクを最小限に抑えるための対策を講じています。
4. 拡張性: Areneは将来の技術的な進歩に対応できるように設計されており、新しいハードウェアやソフトウェア技術との互換性を保つことができます。
5. 自動運転との統合: Areneは自動運転技術と統合され、自動運転機能の開発と実装を容易にします。

OTA技術について

Areneを搭載することで、クルマのソフトウェアは常に最新に保たれ、OTA（over-the-air）という無線通信を経由し、データを送受信する技術を使うことで、リリース後もアップデートし続けることが可能です。

Areneは、ハードとソフトを分離し、現在のすり合わせ開発を見直すことで、ソフトウェア開発をより生産的にし、品質も向上し、開発のリードタイムも短くすることができます。

Areneは、スマートフォンの進化に似ており、スマートフォンのようにアプリやサービスが重要になっていくだろうと考えられています。

Areneは、自動運転ソフトウェアを開発するグループ会社であるウーブン・プラネット・ホールディングスと共同開発されており、トヨタのハードウェアプラットフォームと組み合わせることで、新車開発のスピードアップとコスト削減を実現し、より安全かつ高性能なクルマを提供することができます。

※）詳細は2023年5月12日に掲載された記事を参照。

OTA（Over-the-Air）とは

無線通信を経由して、ソフトウェアの更新を行う技術です。

ただし、OTAアップデートが自動車技術プラットフォームの中心となった場合、自動車メーカー各社にとっての主な課題があることも指摘されています。

Areneが提供するOTA技術の特徴

Areneが提供するOTA技術の主な特徴は以下の通りです。

• 無線通信を経由して、ソフトウェアの更新を行う技術である。
• Areneを搭載することで、クルマのソフトウェアは常に最新に保たれる。
• ソフトウェアやファームウェアのアップデートのプログラムを無線経由で送受信可能になり、更新作業を効率化することができる。
• OTA技術を使うことで、遠隔更新を可能にする技術・機能として注目されている。
• Areneのプラットフォームは、トヨタの長い歴史に基づいた自動車のノウハウと運用の専門知識を活用したものであり、OTAアップデートを実現している。

OTAのセキュリティリスク

OTA技術を利用することで、以下のようなセキュリティ上のリスクがあるとされています

• ソフトウェアの改ざんや不正アクセスによる脅威。
• セキュリティ対策ソフトウェアの更新が不十分である場合に、攻撃者が脆弱性を悪用することができる。
• ソフトウェアのアップデート中に通信エラーが発生した場合、アップデートが中断され、脆弱性が残る可能性がある。

これらのリスクを軽減するために、OTA技術を利用する際には、以下のようなセキュリティ対策が必要とされています

• ソフトウェアの改ざんを防ぐために、コード署名やセキュアな転送などの技術を使用する。
• セキュリティ対策ソフトウェアの更新を適切に行い、脆弱性を修正する。
• アップデート中に通信エラーが発生した場合に備えて、アップデートの中断や再開ができるようにする。

AreneのOTA技術については、トヨタがセキュリティに配慮しているとされていますが、セキュリティ上のリスクはゼロではないため、適切な対策が必要とされています。

セキュリティリスクに対する業界団体の動き

自動車業界団体などは、OTAアップデートによるセキュリティリスクに対応するため、以下のような取り組みを行っています。

• セキュリティ規格の策定やガイドラインの作成。
• セキュリティ対策技術の開発や導入。
• セキュリティ評価や監査の実施。
• セキュリティに関する情報共有や協力体制の構築。

例えば、日本自動車工業会（JAMA）は、自動車におけるサイバーセキュリティに関するガイドラインを策定しており、自動車メーカーやサプライヤーに対して、セキュリティ対策の重要性を呼びかけています。

 

セキュリティリスクに関する業界の協力体制

自動車業界において、セキュリティリスクに対する情報共有や協力体制が整備されているとされています。以下に、その具体例を示します。

• 日本自動車工業会（JAMA）は、自動車におけるサイバーセキュリティに関するガイドラインを策定し、自動車メーカーやサプライヤーに対して、セキュリティ対策の重要性を呼びかけています。
• 自動車業界では、J-Auto-ISAC（Japan Automobile Information and Communication Center）という情報共有のプラットフォームが設立され、自動車メーカーやサプライヤー、政府機関などが参加して、セキュリティ情報の共有や協力体制の構築を行っています。
• 自動車メーカーのトヨタ自動車は、セキュリティを最優先事項として位置付け、セキュリティ対策技術の開発や導入、セキュリティ評価の実施などを行っています。

これらの取り組みにより、自動車業界において、セキュリティリスクに対する情報共有や協力体制が整備されていると言えます。

まとめ

• OTA（Over-the-Air）は、無線通信を経由して、ソフトウェアの更新を行う技術である。
• 自動車業界でも、OTA技術が注目されており、自動車のソフトウェアアップデートに利用されている。
• OTA技術を利用することで、ソフトウェアやファームウェアのアップデートのプログラムを無線経由で送受信可能になり、更新作業を効率化することができる。
• OTA技術には、セキュリティ上のリスクがあるため、セキュリティ対策が必要とされている。
• 自動車業界では、J-Auto-ISACという情報共有のプラットフォームが設立され、自動車メーカーやサプライヤー、政府機関などが参加して、セキュリティ情報の共有や協力体制の構築を行っている。
• OTA技術が自動車技術プラットフォームの中心となった場合、自動車メーカー各社にとっての主な課題があることが指摘されている。
• OTA技術を利用することで、自動車のソフトウェアアップデートがより効率的に行えるようになり、自動車業界にとって重要な技術となっている。

以上